マンションオーナーになるには？年収や仕事内容、成功する秘訣を紹介

この記事では、マンションオーナーになる方法をはじめ、メリット・デメリットやオーナーとしての仕事内容などを説明します。

マンションオーナーになるには？

自分のマンションを所有し、他人に部屋を貸すことで家賃収入を得ているのがマンションオーナーです。
ここではマンションオーナーになるまでの流れを説明します。

予算から物件の条件を決定

投資物件を選ぶ前に、まず予算から物件の条件を決めます。
条件などを考えずに物件探しを始めると、よい条件の物件ばかりに注目したり、予算をオーバーしてしまったりすることがあるためです。

物件の価格には上限がないことから、よい条件を求めるほど金額が上がる傾向にあります。
スムーズに物件選びを進めるために、予算を決めて物件の条件を絞りましょう。

物件を探して現地調査も実施

予算や条件に合った物件を探し、周辺状況の調査をおこないます。
一見すると魅力的な物件でも「周辺のニーズに合っていない」「何らかの問題を抱えている」などの可能性があるためです。
インターネットでの情報収集だけでなく、現地に足を運ぶことをおすすめします。

自分で現地調査をおこなうのが難しい場合は、不動産会社や土地活用会社などに相談するのも有効な手段です。
早い段階で相談することで信頼関係を築き、現地調査の代行やより詳しい情報の共有なども期待できます。

契約やローン審査

投資する物件を決めたら、不動産会社と契約の話をまとめます。
金融機関に買付証明書をはじめとした物件に関する書類を提出し、不動産投資ローンの審査を受けましょう。
無事に審査が通れば、売買契約に進みます。
※契約後にローン審査を行う場合もあります。契約時にローン特約の有無を確認してください。
売買契約では手付金の支払いも必要です。

あとで問題にならないよう、契約内容は自分の目でもよく確認しましょう。
売買契約ができたら不動産投資ローンにより物件代金の全額を支払い、所有権の引き渡しとなります。

以下の記事では不動産投資の始め方から運用まで詳しく解説しています。
こちらもぜひご参考ください。

マンションオーナーの仕事内容と年収

マンションオーナーとは、投資用マンションを購入し経営し、入居者から家賃を得る人のことです。
ここでは、そんな大家の仕事内容や収入について解説します。

マンションオーナーの業務内容

マンションの賃貸経営には、次のような仕事が発生します。

• 入居者の募集
• 内見の立会い
• 契約の手続き
• 家賃の回収
• 契約更新の手続き
• 退去の立会いや原状回復
• 共用部の清掃や点検
• トラブルや問い合わせ対応

どれもマンションの賃貸経営には欠かせない業務ですが、部屋数が多いほどオーナーが自分で対応するのは難しくなります。
そのため、経験豊富な管理会社に対応の大半を委託することがほとんどです。

管理会社によって対応範囲が異なるため、どこまで対応してくれるのか事前の確認が大切です。
最終的な判断の責任は自分にあることを忘れずに、信頼できる管理会社を見極めましょう。

マンションオーナーはいくら稼げる？

マンションオーナーの年収は家賃収入がメインです。
戸数が多い一棟マンションのオーナーであれば、年収1,000万円を達成することも不可能ではありません。
ただし、初期費用が高くなるため、空室が出ないようにエリアを厳選することが大切です。

ワンルームマンションは手取りが少ない反面、初期費用を最小限に抑えられるメリットがあります。
部屋数が少ない分、運営もしやすく会社員の副業におすすめです。
また、どれくらいの収入が得られるかは、建物の立地やリスクへの対応力も影響します。
マンション経営に失敗しないためには、不動産投資の勉強や専門家への相談も大切です。

なかには「本当に収入が得られるのだろうか」と不安に思う人もいるのではないでしょうか。
以下の記事では「不動産は儲からない」といわれる本当の理由について解説しています。
こちらもぜひご覧ください。

マンションオーナーになる3つのメリット

マンションや木造アパートなど、建物には構造的な違いがあります。
そのなかで「マンション」を選ぶメリットを説明します。

ローンの借入期間を長くできる

投資用不動産の購入には、自己資金に加えて投資用ローンを利用するのが一般的です。
木造や鉄骨造のアパートに比べると、マンションはRC造やSRC造など頑丈な造りのため耐用年数が長く、その分ローンの借入期間を長く設定できる傾向にあります。
借入期間を長く取り、月々の返済額を抑えられれば、手元に残る金額を増やして利回りの改善につながります。

資産価値が下がりにくい

木造アパートや戸建て住宅よりも資産価値が下がりにくいのも、マンション経営のメリットです。
資産価値を決める指標の一つは、物件が実際にいくらで売れるのかを示す「売却価値」です。
建物にはそれぞれ、資産として使用できる耐用年数が定められており、年数は毎年減っていきます。

耐用年数は木造アパートなら22年、RC・SRC造のマンションなら47年です。
築30年の物件でも、マンションなら耐用年数が17年残っており、資産価値が認められて高い価格で売却できる可能性があります。

ローン返済後は不労所得になる

基本的に投資用ローンを利用して物件を購入するため、毎月ローンの返済があります。
賃貸経営を始めた当初は大きな利益は感じにくいのが一般的です。
しかし、ローンの返済が終われば毎月返済に充てていた金額が収入となります。

家賃設定はアパートよりもマンションのほうが高いことが多く、月々の安定した不労所得を得られます。
ただし、安定した収入は入居者がいてこその話です。
長く物件価値を保つためには、きちんとした管理が欠かせません。

マンションオーナーで成功する秘訣

マンションオーナーとして不労所得を得ている人は少なくありません。
ここでは、成功するマンションオーナーになるために抑えておきたい3つのポイントについて解説します。

自己資金を多く投入する

投資用マンションを購入する際、金融機関から融資を受けることが一般的です。
しかし、借入額が大きいと利息が増えて、毎月の返済負担が大きくなります。

マンション経営では、空室や修繕リスクなど、不測の事態に備えなければなりません。
費用が突発的に発生する場合に備えて、自由に使える余剰資金を残しておくと安心です。
ローンを借りすぎると、マンション経営を続ける体力が消耗されていきます。

資金に余裕を持ったマンション経営をするためには、自己資金を多く投入しましょう。

立地を慎重に選ぶ

マンションオーナーの主な収入源は、入居者から支払われる毎月の家賃です。
入居者が確保できずに空室が続くと、家賃収入は得られません。

空室リスクの対策として、賃貸需要の高いエリアを選ぶことが大切です。
ただし、都心部は賃貸需要が見込まれる一方で、競合物件と入居者を奪い合うことになります。
エリアを選ぶ際は、賃貸需要の高さだけでなく、周辺物件の状況についても調査しましょう。

継続的に収入が得られるマンションオーナーになるために、立地選びは重要です。

マンション経営に関する知識を身につける

マンションオーナーになるための資格はなく、誰でもなることができます。
しかしマンション経営で失敗しないためには、知識を身につけることが大切です。
利回りや融資の仕組みだけでなく、収益物件の選び方、収支計画の立て方などさまざまです。

不動産会社に相談すれば、答えに導いてくれることもあります。
一方で、収益性の低い物件を紹介されて、赤字経営になるケースも少なくありません。

マンションオーナーになるための資格は不要でも、知識を多く蓄えることでマンション経営の成功につながるでしょう。

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まとめ

マンション経営に必要な仕事は管理会社にほとんど任せられるため、マンションオーナーは忙しいサラリーマンにも向いています。
まずは、予算から物件の条件を決めてから物件探しを始めましょう。
中山不動産では不動産投資にまつわる疑問や悩みを受け付けています。
マンションオーナーに挑戦を考えているなら、ぜひお気軽にご相談ください。

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