【保存版】家を買うなら頭金はいくら必要？年収でわかる住宅ローンの目安を確認

この記事では、家を買うなら頭金はいくら必要なのかをご紹介します。
年収ごとに住宅ローンの目安もご紹介しますので、これから家を買おうとお考えの方はぜひ参考にしてください。

家を買うなら頭金はいくら必要？

「家を買う＝頭金が必要」と、頭金の準備に向けて段取りを進める方もいるでしょう。
しかし、貯めるにしても一般的な頭金の金額がわからず、「どれくらいあればいいのだろうか……」と頭を悩ませてしまうものです。
まずは、頭金の相場をチェックしていきましょう。

頭金の平均は1～2割が相場

頭金は物件価格の1割〜2割程度の金額が相場です。
住宅支援機構が発表している、フラット35の利用者データで確認してみましょう。

	頭金の平均額（万円）	住宅購入費用に対する頭金の割合
注文住宅	621.9万円	18.0%
土地付き注文住宅	443.2万円	10.4%
建売住宅	282.4万円	6.3%
マンション	736.2万円	28.6%
中古戸建	209.0万円	4.9%
中古マンション	352.1万円	11.3%

（参照：2019年度集計表：住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫））

ほかの住宅タイプに比べて、新築マンションは頭金の比重が大きいのが特徴です。
しかし、新築マンション以外の住宅タイプでは、相場だと言われている1割〜2割の頭金で購入していることがわかります。

頭金なしでも家は買える？

購入価格の1〜2割程度が目安でも、金額にしてみれば高額に見えてしまうもの。
「こんなに貯めるのは難しい……」「頭金なしで家を買いたい」と考える方もいるでしょう。
頭金なしですべて住宅ローンで賄うことは可能です。
しかし、フルローンは毎月の返済額が多くなるため家計の負担が増えてしまう恐れがあります。
また、フラット35では購入価格に対して借り入れる割合によって、金利に差をつけている点にも注意が必要です。

融資割合	利率の目安
9割以下	年1.33％
9割超	年1.59％

貯金すべてを頭金にしない！いくら残す？

毎月の返済額を少しでも減らしたいがために、「貯金すべてを頭金にしよう」と計画するのはおすすめできません。半年程度は問題なく暮らせるだけの生活費は残しておきましょう。

家の購入がゴールではありません、買った後にも、生活は続きます。
病気や怪我で長期の入院が必要となり、収入が急激に減ってしまうかもしれません。
何か突発でお金が必要な事態が起こる可能性もあります。
このような万が一のときに慌てないためにも、貯金のすべてを頭金にせずに残しておいてください。

家を買うときに頭金なしの注意点

頭金を貯める期間をなくせば、マイホームは「買いたい」と思ってから短期間で手に入れられます。
頭金なしでも家は買えるとはいえ、いくつか注意が必要です。
ここでは、気をつけたい2つのポイントを紹介します。

借入金が増えて利息負担が増える

購入金額のすべてを金融機関から借り入れる「フルローン」を頭金なしでは選ぶことに。
そのため、借入金が増えて利息負担が増えてしまいます。
どのくらい差が出るのかを同じ購入価格の物件でチェックしてみましょう。

借入の金額が3,000万円か2,700万円かの違いなら、さほど差はないように感じるかもしれません。
しかし、長いスパンで見てみると、1割の頭金があるだけで、毎月の返済額や返済利息が減らせます。
毎月の負担額が多ければ、貯金に回せる金額も少なくなります。
そのため、子どもの教育費の捻出や自動車の買い替えが困難になる可能性も。
今後のライフプランをよく考えた上で、住宅購入に踏み切るのが良いでしょう。

返済不能になる可能性が高くなる

頭金なしでは返済不能になる可能性が高くなります。
毎月の返済額の負担が大きいため、収入が減少してしまった場合や急な出費が多くなってしまったときなどに、貯金だけでは返済が難しくなってしまうかもしれません。
2019年末頃から世界的に流行しているコロナウイルスの影響で、雇用状態が不安定になった方も少なくありません。
頭金がない状態では、万が一のときに返済が滞ってしまうリスクに注意が必要です。

家を買うときの頭金の決め方

家を買うときに、頭金は購入価格の1割〜2割が目安とわかっても、貯金の中からどのくらいの金額を出せば良いのか決めるのは難しいもの。
ここでは、頭金の決め方を紹介します。

まずは住宅購入にかかる費用を確認

住宅の購入には、購入費以外にもさまざまな諸費用が必要です。
どのような費用が必要なのかを最初に確認しましょう。
必要な費用には、印紙税や登記費用、司法書士へ支払う手数料などがあります。
これらの金額が払えるだけの貯金は残してください。

また、住宅購入後には、引越しをするため、その費用も必要です。
ほかにも家具や家電を買い替えることもあるでしょう。
購入後の生活も踏まえた費用を「住宅購入にかかるお金」として、シミュレーションし把握することがおすすめです。

意外とかかる初期費用に注意！

仲介手数料や手付金のように物件価格に応じて変動するものもあるため、諸費用に一律でいくら必要とは言い切れません。
およその目安として、新築物件なら「購入価格✕3％〜6％」、中古住宅なら「購入価格✕6％〜9％」。3,000万円の物件なら100万円〜300万円が目安でしょう。

仲介手数料や登記費用、印紙代については、下記のページで相場を詳しく解説しています。

ぜひ、参考にしてください。

住宅ローン借入額は「返せる金額」が基準

住宅ローンの借入額の基準は、返せる金額かどうかです。
無理をしてまで購入してしまっては、万が一のときに、返済が難しくなる恐れもあります。
ここでは、住宅ローンの目安を紹介します。
これから、家を買おうとお考えの方は、年収別の借入額や毎月の返済額の目安をぜひ参考にしてみてください。

年収でわかる住宅ローンの目安

年収別に、どのくらいの金額が借り入れられるのかをチェックしましょう。

どの年収でも、「年収✕7倍」程度が借入額の目安と言えます。
無理なく返済をするための指標があり、年間の返済額が年収の30％が上限と決められています。
ただし、上限ギリギリの借り入れを希望するのは、ローン審査が通りにくくなる原因に。
せっかく買いたい家に出会えても、ローンが借りられなければ、手に入れられません。

また、たくさんの金額を借り入れるのは家計を圧迫してしまい、生活が苦しくなる恐れがあります。
年間の返済額が、年収の20％に収まるよう借り入れることが理想でしょう。

無理なく毎月返済できる金額はいくらなのか

同じ年収の家庭であっても家族構成や生活スタイルなどによって、毎月無理なく返済できる金額は異なるもの。
家計を圧迫しない範囲の金額かどうかを判断するには、現在支払っている家賃を目安にするとよ良いでしょう。

毎月の返済額が2万円増えるだけで、借入金額は約600万円もアップすることがわかります。
また、同じ返済額でも借入期間を5年長くすると、約300万円〜約700万円も多い借り入れが可能になります。
借入額によって買える家の値段が左右しますが、毎月の生活費や貯金額などを把握し、「いくらなら無理なく返済できるのか」をしっかり考えてください。

長期の資金計画を立てる

家の購入では長期の資金計画を立てることが大切です。
住宅ローンは、30年前後の長期の契約。
無理がある返済計画では、最初の数年は耐えられても、完済までが困難になってしまうう可能性があります。

家族構成の変化や子どもの進学、定年退職の時期など、ライフプランをしっかり考えることが重要です。
また、家は定期的な点検や修繕費が必要になったり毎年税金の支払いがあったりとローン返済以外のコストが必要になります。
今後、発生するイベントや維持費などを踏まえた長期の計画を立てた上で、住宅購入を検討しましょう。

まとめ：将来のライフプランを考えて頭金を決めよう

家を購入するなら頭金は価格の1〜2割程度の金額を準備するのが一般的です。
しかし、購入には諸費用が必要になったり、万が一の事態に備えるたりするため、貯金の全額は頭金に使うのはおすすめできません。
頭金は将来のライフプランをしっかり考えて決めるようにしましょう。

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